建物詳細調査

日本の木造住宅は様々な問題を抱えています。特に耐震基準が改制された1981年以前に建設された木造住宅の中には、大地震から生命財産を守るのに不十分な木造住宅が多く、適切な改修が必要となります。
耐震性能、温熱性能、劣化、設備や配管、バリアフリー、防耐火性能の項目沿って既存建物の調査診断を行なう事で現状が把握できます。

詳細調査の様子
詳細調査の様子

私たちが受ける人間ドックの様に、既存木造住宅の調査診断(建物の事前調査、詳細調査、診断報告)を行います。調査診断を怠った改修では、予想外の費用の問題や性能が向上しないなど様々なトラブルが発生するといった問題が起こっています。

調査から見えてくること
調査から見えてくること

診断報告では既存住宅の劣化状況と劣化対策、耐震性能、温熱、省エネルギー、維持管理、バリアフリー、火災時の安全性のレベルを示します。

詳細調査報告の前に
詳細調査報告の前に

調査を振り返り報告書のブラッシュアップを行います。150項を超える報告書は2時間ほどのボリュームになる事もあります。
私たちが行う詳細調査は、診断方法や性能レベルなどの基準や各研究成果に応じて、改良を続けていきます。